「修理できない」と説明された場合の確認事項

「修理できない」理由の種類

同じ「修理できない」という説明でも、その背景は一つではありません。一般には、次のような理由があるとされています。

• 修理に必要な部品の在庫がなく、取り寄せもできない
• 損傷の範囲が広く、一か所を修理しても再発すると判断している
• 安全に関わる状態であるため、修理して使用を続けることをすすめない
• その業者では、該当する作業を取り扱っていない
• 設置状況が、現在の基準や条件に適合していない

いずれの理由に該当するかによって、ほかの窓口に確認した際の回答が変わる可能性があります。部品に関する理由であれば、どの業者に依頼しても同じ回答になりやすい一方、取り扱いの範囲や方針に関する理由であれば、業者によって回答が異なることがあります。

その場で理由を分類する必要はありません。「なぜ修理できないのか」を質問し、その回答をそのまま記録しておけば、後から整理できます。

説明内容の記録

説明を受けた直後は理解したつもりでも、日数が経つと「古いからと言われた」程度の記憶しか残らないことがあります。これでは、ほかの窓口に相談する際に同じ条件で確認することができません。

その場で、説明された言葉をできる限りそのまま記録してください。専門的な用語が分からなくても、聞いたとおりに記録しておけば十分です。意味の分からない用語は、その場で「どのような意味ですか」と質問し、その説明もあわせて記録します。

点検の結果を書面で受け取れるかを確認しておくことも一つの方法です。書面が発行されない場合でも、記録した内容をその場で読み上げて確認しておけば、認識の食い違いを減らせます。

別の窓口で見解を確認する方法

多くの場合、1社の判断だけで決める必要はありません。安全に関わる指示に従ったうえで、別の窓口に同じ内容を伝え、見解が一致するかどうかを確認できます。

その際は、元の症状と、点検で説明された内容の両方を伝えます。一方のみでは、同じ条件での確認になりません。「このような症状があり、点検ではこのように説明された」という形で、そのままお伝えください。

相談先には、機器メーカーの窓口、ご契約中のエネルギー事業者の窓口、交換工事を扱う業者など、複数の経路があります。それぞれ取り扱う範囲が異なるため、回答の内容も異なります。経路ごとの違いは、相談先に関する記事で解説しています。

その場で交換まで決める必要がない場合

修理できないとの説明に続いて、そのまま交換の見積もりが提示されることがあります。手続きが早く進む利点はありますが、依頼者は比較の材料がないまま判断することになります。

使用を続けてよいと説明されている場合は、決定を急ぐ理由はありません。安全に関わる理由で使用の中止を指示された場合でも、中止したうえで、ほかの業者に同じ内容を伝えて回答を集めることができます。

その場で断りにくい場合は、「いったん持ち帰って家族と相談します」と伝えれば十分です。見積もりの内容は、書面で受け取るか後日送付してもらうよう依頼しておくと、後から比較できます。

点検費用の取り扱いの確認

点検の時点で費用が発生するのか、交換を依頼すれば費用に含まれるのかといった取り扱いは、業者によって異なります。本来は依頼前に確認しておくことが望ましいものの、急いでいる場合は確認しないまま依頼していることもあります。

その場で、点検費用の取り扱いを確認しておいてください。後で交換を別の業者に依頼することになった場合に、経緯を整理しやすくなります。

また、部品を取り寄せて確認する、再度訪問して確認するといった対応が提案された場合も、それぞれの費用の取り扱いを事前に確認しておくことで、後の認識のずれを防げます。

使用できる状態が続いている間に行うこと

使用を続けてよいと説明された場合、完全に停止するまでの期間を、比較のための時間として活用できます。停止してから対応を始めると、訪問可能日を優先せざるを得なくなり、選択の幅が狭まります。

1. 元の症状と、点検で説明された内容を一つの記録にまとめること
2. その記録を伝えて、複数の窓口に相談すること
3. 工事の範囲と施工可能な時期を各社に確認すること
4. 賃貸住宅や集合住宅の場合は、ご自身で手配してよいかを窓口に確認すること
5. 同居するご家族と、いつまでに決めるかを相談しておくこと

この段階で整理した記録は、そのまま見積もりを依頼する際の材料になります。条件をそろえて複数社に確認する方法は、相見積もりに関する記事で解説しています。

なお、賃貸住宅や分譲の集合住宅では、入居者や区分所有者がご自身で手配してよい範囲が定められている場合があります。相談を始める前に、窓口へご確認ください。

交換に進む場合の点検結果の引き継ぎ

別の業者に交換を依頼することになった場合も、点検で判明した内容は活用できます。どの部分がどのような状態であったか、なぜ修理できないと判断されたかは、次の業者が現況を把握するための材料になります。

設置状況が条件に適合していないという理由であった場合は、特に引き継ぐ必要性が高くなります。同じ位置に同じ方法で設置できない可能性があり、工事の範囲が変わることがあるためです。設置場所の考え方は、設置環境に関する記事で解説しています。

引き継ぐ際は、ご自身の解釈を加えずに、説明された内容をそのままお伝えください。要約すると、抜け落ちた部分が後で問題になることがあります。

点検した業者に引き続き依頼するかどうかの判断

点検した業者にそのまま交換を依頼すれば、現況を把握しているため、手続きを早く進められます。一方で、比較せずに決めることにもなります。いずれが適切かは、置かれている状況によって異なります。

判断の材料となるのは、説明が具体的であったか、質問に対して回答が得られたか、書面を発行してもらえるかといった点です。決定を急がせるような説明があったかどうかも、記録として残しておいてください。

同じ業者に依頼する場合でも、工事の範囲、保証の提供元、撤去した機器の取り扱いは、書面で確認しておくことが確実です。見積書の確認方法は、保証と見積書に関する記事で解説しています。

修理できないと説明された場合のよくある質問

修理できないと説明された後の対応手順

まず、その場で修理できない理由を確認し、説明された内容をそのまま記録します。使用を続けてよいか、中止すべき場合はその理由も確認し、点検費用の取り扱いも確認しておきます。安全に関わる指示に従ったうえで、元の症状と説明された内容を一つの記録にまとめます。その記録をもとに、別の窓口にも見解を求めます。賃貸住宅や集合住宅の場合は、手配してよい範囲を窓口にご確認ください。交換に進む場合は、点検で判明した内容を言い換えずに次の業者へ引き継ぎます。